【国際】企業の87%が従業員エンゲージメントの危機に直面。デロイト調査

　米コンサルティング大手のデロイトが3月4日に公表した「グローバル・人的資本のトレンド報告書2015年度版」によると、世界の人事責任者・管理職の87％が従業員エンゲージメントの欠如を最優先課題と認識していることが明らかになった。複雑化する現代の職場環境において、従業員のやる気維持やリーダーシップ向上が大きな課題となっていることが浮き彫りになった形だ。

　今年で3年目となるこの報告書は、106か国、3,300名以上の人事責任者および管理職への 調査に基づくものだ。同報告書によると、「従業員エンゲージメント」が重要だという回答は前年の約2倍となる50％に増えたものの、具体的な施策に関しては、仕事へのやる気を測る指標や、やる気を伸ばすためのプログラムを「持っていない」という回答が60％を占め、やる気の維持と離職防止の対策が「優れている」との回答は7％しかいなかった。

　Bersin by DeloitteのJosh Bersin氏は「優れた人材の確保に重きが置かれるようになった結果、雇用主と従業員の力関係が変わり、従業員がより大きな力を持つようになった。 従業員の動きは流動的で不確実性を増し、マネジメントやエンゲージメントがますます難しくなっている。こうした新しい職場環境では、組織は新しい発想でマネジメント手法を再考していかなければならない」と述べている。

　なお、他の回答に関しては、昨年の最重要課題に挙げられていた「リーダーシップ」については、今年も86％の回答者が重要だと答えた。中でも「とても重要」という回答が38％から50％に増えたことから、更なる危機意識の高まりがうかがえる。また、速いペースで技術の向上が求められる今のビジネス環境を反映し、従業員の研修を重視する企業は昨年より15％増え、85％となった。

　企業の成長のためには、従業員のやる気、リーダーシップ、スキル向上が欠かせない。企業の危機意識を、どのように具体的な施策に移していくか、多くの管理職、人事担当者がその実行力を求められている。

【レポートダウンロード】Global Human Capital Trends 2015 Leading in the new world of work
【企業サイト】Delloite