環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月13日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2022年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回283社がAスコアを取得。昨年の272社から11社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業は12社で、昨年より2社減った。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。日本では、今年から東証プライム市場上場企業全社に調査票が送られ、東証プライム市場上場企業1,000社以上を含む1,700以上が回答した。
3分野の国別A取得社数は、日本が91社で首位。分野別でも、日本企業の気候変動Aリストは74社、ウォーターAリスト、フォレストAリストは4社は35社でいずれも最多。一方、世界全体では2021年のスコアがD-からA-の企業のうち66%は2022年のスコアが同じだった。
CDPは今回、2022年世界の株式市場の時価総額の約半分を占める18,700以上の企業がCDPを通じて開示した一方、時価総額24.5兆米ドル相当の上場企業を含む29,500以上の企業が、2022年に金融機関や顧客からの開示要請に応じ開示要請に応じなかったり、回答に十分な情報を提供していなかったとして、Fスコアを付けた。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界272社。日本企業(赤)は74社。
- アクセンチュア
- アクシオナ・ジェネレーション・リノバブル
- アクシオナ
- Adobe
- AENA SME
- イオン
- AGC
- 味の素
- アルファベット
- アモーレパシフィック・コーポレーション
- ANAホールディングス
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- AT&T
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アズビル
- サンタンデール銀行
- バラット・デベロップメンツ
- バイエル
- バイヤスドルフ
- ベスト・バイ
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- Brambles
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- Brisa Bridgestone Sabancı Lastik Sanayi ve Ticaret AŞ(Brisa)
- BTグループ
- バーバリー・グループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- カナディアン・パシフィック鉄道
- キャップジェミニ
- キャピタ・グループ
- カールスバーグ
- カルミラ
- カルフール
- 國泰金控(キャセイ・フィナンシャル・ホールディングス)
- セルネックス・テレコム
- セントリカ
- Chiesi Farmaceutici
- 中華開発金控
- シスコシステムズ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ボトラーズ・ジャパン・ホールディングス
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- Companhia Brasileira de Alumínio
- CP ALL
- 大日本印刷
- 第一生命ホールディングス
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- 大和証券グループ本社
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドイツ鉄道
- ディアジオ
- DNB銀行
- イーオン
- eBay
- EDF
- EDP
- エネル
- エクイニクス
- ERG
- エリクソン
- ユーロカー・モビリティ・グループ
- ファーマー・ブラザーズ
- ファーストリテイリング
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- 第一金融控股(ファースト・フィナンシャル・ホールディングス)
- フィスカース
- フォード
- 福懋興業(フォルモサ・タフタ)
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GEAグループ
- ジェシナ
- ジボダン
- Grupo Bimbo
- Grupo Cooperativo Cajamar
- Hannon Armstrong Sustainable Infrastructure Capital
- ハイネケン
- 日立ハイテク
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- ヒューリック
- 現代ウィア
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インディテックス
- INDRA
- インペリアル・ブランズ
- 韓国企業銀行
- インフォシス
- Ingkaホールディングス
- Inmobiliaria Colonial
- インターナショナル・コンソリデーテッド・エアラインズ・グループ
- IFF
- インテーザ・サンパオロ
- 三越伊勢丹ホールディングス
- イタルガス
- ITV
- セインズベリー
- J.フロントリテイリング
- Jacobs Engineering Group
- ジャパンリアルエステイト投資法人
- 日本たばこ産業(JT)
- Jerónimo Martins
- ジョンソン&ジョンソン
- JSWスチール
- 花王
- 川崎重工業
- 川崎汽船
- KBCグループ
- KDDI
- ケリング
- キングフィッシャー
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- KPN
- フィリップス
- コーセー
- KPMG UK
- ロレアル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- Landsvirkjun
- LANXESS
- Lenzing
- リンデ
- ランドベック
- LVMH
- Macerich
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- マース
- 丸井グループ
- MAVİ GİYİM SANAYİ VE TİCARET
- Mayr-Melnhof Karton Aktiengesellschaft
- マッキンゼー
- 明治ホールディングス
- メルセデス・ベンツ・グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- マイクロソフト
- 三菱地所
- 三井不動産
- ムーディーズ
- モーガン・シンドール・グループ
- ナブテスコ
- ナスダック
- ナショナル・オーストラリア銀行
- ナショナル・グリッド
- 日本電気(NEC)
- ニコン
- 日本郵船
- 野村総合研究所
- ノルディック・セミコンダクター
- Nos
- ノバルティス
- ノボノルディスク
- ノボザイムス
- NTTデータ
- 大林組
- オムロン
- 小野薬品工業
- オンテックス・グループ
- 大塚ホールディングス
- オーウェンス・コーニング
- パッカー
- パロアルト・ネットワークス
- パナソニック・ホールディングス
- パンドラ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- プロクシマス
- PTTグローバル・ケミカル
- プーマ
- レッド・エレクトリカ
- レマ1000
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- ロイヤルBAMグループ
- Sacyr
- サンゴバン
- 三機工業
- サノフィ
- Scatec
- シェフラー
- シュナイダー・ホールディングス
- シュナイダーエレクトリック
- シュローダー
- セコム
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Senior
- SGホールディングス
- 清水建設
- 塩野義製薬
- 資生堂
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- SKシルトロン
- SKテレコム
- Snap
- SOMPOホールディングス
- ソニーグループ
- Sopra Steria
- SpareBank 1 Østlandet
- SSE
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストアブランド
- 住友化学
- 住友林業
- サントリーホールディングス
- スーパードライ
- T.GARANTİ BANKASI
- 太平洋セメント
- 大成建設
- 台湾モバイル
- 太陽誘電
- 武田薬品工業
- Tele2
- テレフォニカ・ブラジル
- テレフォニカ
- テレコム・オーストリア
- テルストラ
- テンダム・グローバル・ファッション・リテール
- テトラパック
- ナビゲーター・カンパニー
- 横浜ゴム
- ティッセンクルップ
- TietoEVRY
- タイタン・セメント・インターナショナル
- TKエレベーター
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- トヨタ紡織
- 豊田自動織機
- トレイン・テクノロジーズ
- Transurban Group
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴァレオ
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescence
- ヴェスタス・ウィンド・システムズ
- VFコーポレーション
- ヴァンシ
- VISA
- VMware
- ボーダフォン・グループ
- ボルボ・カーズ
- Weir
- Wereldhave
- WHスミス
- ウィプロ
- ウィストロン
- WSP
- ゼロックス
- チューリッヒ保険グループ
- オーストリアポスト
- オーステッド
ウォーター
世界103社。日本企業(赤)は35社。
- アイシン精機
- ABインベブ
- ARÇELİK
- ASEテクノロジー・ホールディングス
- アストラゼネカ
- AYDEM YENİLENEBİLİR ENERJİ
- BASF
- バイヤスドルフ
- ブレンボ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- CARREFOURSA CARREFOUR SABANCI TİCARET MERKEZİ
- セメックス
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- 大和ハウス工業
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドミニオン・エナジー
- EDP
- エンプレサス
- エスティーローダー
- ファーストリテイリング
- フィルメニッヒ
- フレックス
- フォード
- 台湾化学繊維
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GAP
- ジボダン
- ハーミーズ・インターナショナル
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- 現代自動車
- Jerónimo Martins
- ジェイテクト
- 花王
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- フィリップス
- KORDSA TEKNİK TEKSTİL
- コーセー
- ロレアル
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- LIXIL
- LVMH
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- ミネベアミツミ
- 三菱マテリアル
- Mondi
- ナブテスコ
- 長瀬産業
- 南亜プラスチック
- 南亜科技
- 日本電気(NEC)
- 日産自動車
- ノバルティス/li>
- オムロン
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- PTTグローバル・ケミカル
- ローム
- シェフラー
- 塩野義製薬
- シャム・セメント
- SKハイニクス
- スタンレー・ブラック&デッカー
- STマイクロエレクトロニクス・インターナショナル
- 住友化学
- サントリーホールディングス
- Suzano Papel & Celulose
- シムライズ
- TSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)
- TDK
- テック・マヒンドラ
- テックフェン・ホールディングス
- テシー・プラスチック
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- TÜRKİYE HALK BANKASI
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
日本企業の中で、花王、大和ハウス工業、デンソー、ファーストリテイリング、富士フイルムホールディングス、富士通、日立製作所、キリンホールディングス、小松製作所、コーセー、明治ホールディングス、ナブテスコ、NEC、オムロン、小野薬品工業、塩野義製薬、住友化学、サントリーホールディングス、トヨタ紡織は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト
世界25社。日本企業は4社。
- バリーカレボー
- バイヤスドルフ
- Borregaard
- Brambles
- ダノン
- Dexco
- エンプレサス
- エシティ
- フィルメニッヒ
- 不二製油ホールディングス
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- LVMH
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- 王子ホールディングス
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- 積水ハウス
- シムライズ
- テトラパック
- ユニリーバ
- UPM
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、バイヤスドルフ、ダノン、フィルメニッヒ、HP、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、LVMH、メッツァ・ボアルド、フィリップ・モリス・インターナショナル、UPMの計12社。
[2022.12.16修正]
一部リストを修正した。
【参照ページ】The A List 2021
環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月13日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2022年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回283社がAスコアを取得。昨年の272社から11社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業は12社で、昨年より2社減った。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。日本では、今年から東証プライム市場上場企業全社に調査票が送られ、東証プライム市場上場企業1,000社以上を含む1,700以上が回答した。
3分野の国別A取得社数は、日本が91社で首位。分野別でも、日本企業の気候変動Aリストは74社、ウォーターAリスト、フォレストAリストは4社は35社でいずれも最多。一方、世界全体では2021年のスコアがD-からA-の企業のうち66%は2022年のスコアが同じだった。
CDPは今回、2022年世界の株式市場の時価総額の約半分を占める18,700以上の企業がCDPを通じて開示した一方、時価総額24.5兆米ドル相当の上場企業を含む29,500以上の企業が、2022年に金融機関や顧客からの開示要請に応じ開示要請に応じなかったり、回答に十分な情報を提供していなかったとして、Fスコアを付けた。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界272社。日本企業(赤)は74社。
- アクセンチュア
- アクシオナ・ジェネレーション・リノバブル
- アクシオナ
- Adobe
- AENA SME
- イオン
- AGC
- 味の素
- アルファベット
- アモーレパシフィック・コーポレーション
- ANAホールディングス
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- AT&T
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アズビル
- サンタンデール銀行
- バラット・デベロップメンツ
- バイエル
- バイヤスドルフ
- ベスト・バイ
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- Brambles
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- Brisa Bridgestone Sabancı Lastik Sanayi ve Ticaret AŞ(Brisa)
- BTグループ
- バーバリー・グループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- カナディアン・パシフィック鉄道
- キャップジェミニ
- キャピタ・グループ
- カールスバーグ
- カルミラ
- カルフール
- 國泰金控(キャセイ・フィナンシャル・ホールディングス)
- セルネックス・テレコム
- セントリカ
- Chiesi Farmaceutici
- 中華開発金控
- シスコシステムズ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ボトラーズ・ジャパン・ホールディングス
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- Companhia Brasileira de Alumínio
- CP ALL
- 大日本印刷
- 第一生命ホールディングス
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- 大和証券グループ本社
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドイツ鉄道
- ディアジオ
- DNB銀行
- イーオン
- eBay
- EDF
- EDP
- エネル
- エクイニクス
- ERG
- エリクソン
- ユーロカー・モビリティ・グループ
- ファーマー・ブラザーズ
- ファーストリテイリング
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- 第一金融控股(ファースト・フィナンシャル・ホールディングス)
- フィスカース
- フォード
- 福懋興業(フォルモサ・タフタ)
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GEAグループ
- ジェシナ
- ジボダン
- Grupo Bimbo
- Grupo Cooperativo Cajamar
- Hannon Armstrong Sustainable Infrastructure Capital
- ハイネケン
- 日立ハイテク
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- ヒューリック
- 現代ウィア
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インディテックス
- INDRA
- インペリアル・ブランズ
- 韓国企業銀行
- インフォシス
- Ingkaホールディングス
- Inmobiliaria Colonial
- インターナショナル・コンソリデーテッド・エアラインズ・グループ
- IFF
- インテーザ・サンパオロ
- 三越伊勢丹ホールディングス
- イタルガス
- ITV
- セインズベリー
- J.フロントリテイリング
- Jacobs Engineering Group
- ジャパンリアルエステイト投資法人
- 日本たばこ産業(JT)
- Jerónimo Martins
- ジョンソン&ジョンソン
- JSWスチール
- 花王
- 川崎重工業
- 川崎汽船
- KBCグループ
- KDDI
- ケリング
- キングフィッシャー
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- KPN
- フィリップス
- コーセー
- KPMG UK
- ロレアル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- Landsvirkjun
- LANXESS
- Lenzing
- リンデ
- ランドベック
- LVMH
- Macerich
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- マース
- 丸井グループ
- MAVİ GİYİM SANAYİ VE TİCARET
- Mayr-Melnhof Karton Aktiengesellschaft
- マッキンゼー
- 明治ホールディングス
- メルセデス・ベンツ・グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- マイクロソフト
- 三菱地所
- 三井不動産
- ムーディーズ
- モーガン・シンドール・グループ
- ナブテスコ
- ナスダック
- ナショナル・オーストラリア銀行
- ナショナル・グリッド
- 日本電気(NEC)
- ニコン
- 日本郵船
- 野村総合研究所
- ノルディック・セミコンダクター
- Nos
- ノバルティス
- ノボノルディスク
- ノボザイムス
- NTTデータ
- 大林組
- オムロン
- 小野薬品工業
- オンテックス・グループ
- 大塚ホールディングス
- オーウェンス・コーニング
- パッカー
- パロアルト・ネットワークス
- パナソニック・ホールディングス
- パンドラ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- プロクシマス
- PTTグローバル・ケミカル
- プーマ
- レッド・エレクトリカ
- レマ1000
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- ロイヤルBAMグループ
- Sacyr
- サンゴバン
- 三機工業
- サノフィ
- Scatec
- シェフラー
- シュナイダー・ホールディングス
- シュナイダーエレクトリック
- シュローダー
- セコム
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Senior
- SGホールディングス
- 清水建設
- 塩野義製薬
- 資生堂
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- SKシルトロン
- SKテレコム
- Snap
- SOMPOホールディングス
- ソニーグループ
- Sopra Steria
- SpareBank 1 Østlandet
- SSE
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストアブランド
- 住友化学
- 住友林業
- サントリーホールディングス
- スーパードライ
- T.GARANTİ BANKASI
- 太平洋セメント
- 大成建設
- 台湾モバイル
- 太陽誘電
- 武田薬品工業
- Tele2
- テレフォニカ・ブラジル
- テレフォニカ
- テレコム・オーストリア
- テルストラ
- テンダム・グローバル・ファッション・リテール
- テトラパック
- ナビゲーター・カンパニー
- 横浜ゴム
- ティッセンクルップ
- TietoEVRY
- タイタン・セメント・インターナショナル
- TKエレベーター
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- トヨタ紡織
- 豊田自動織機
- トレイン・テクノロジーズ
- Transurban Group
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴァレオ
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescence
- ヴェスタス・ウィンド・システムズ
- VFコーポレーション
- ヴァンシ
- VISA
- VMware
- ボーダフォン・グループ
- ボルボ・カーズ
- Weir
- Wereldhave
- WHスミス
- ウィプロ
- ウィストロン
- WSP
- ゼロックス
- チューリッヒ保険グループ
- オーストリアポスト
- オーステッド
ウォーター
世界103社。日本企業(赤)は35社。
- アイシン精機
- ABインベブ
- ARÇELİK
- ASEテクノロジー・ホールディングス
- アストラゼネカ
- AYDEM YENİLENEBİLİR ENERJİ
- BASF
- バイヤスドルフ
- ブレンボ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- CARREFOURSA CARREFOUR SABANCI TİCARET MERKEZİ
- セメックス
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- 大和ハウス工業
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドミニオン・エナジー
- EDP
- エンプレサス
- エスティーローダー
- ファーストリテイリング
- フィルメニッヒ
- フレックス
- フォード
- 台湾化学繊維
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GAP
- ジボダン
- ハーミーズ・インターナショナル
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- 現代自動車
- Jerónimo Martins
- ジェイテクト
- 花王
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- フィリップス
- KORDSA TEKNİK TEKSTİL
- コーセー
- ロレアル
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- LIXIL
- LVMH
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- ミネベアミツミ
- 三菱マテリアル
- Mondi
- ナブテスコ
- 長瀬産業
- 南亜プラスチック
- 南亜科技
- 日本電気(NEC)
- 日産自動車
- ノバルティス/li>
- オムロン
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- PTTグローバル・ケミカル
- ローム
- シェフラー
- 塩野義製薬
- シャム・セメント
- SKハイニクス
- スタンレー・ブラック&デッカー
- STマイクロエレクトロニクス・インターナショナル
- 住友化学
- サントリーホールディングス
- Suzano Papel & Celulose
- シムライズ
- TSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)
- TDK
- テック・マヒンドラ
- テックフェン・ホールディングス
- テシー・プラスチック
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- TÜRKİYE HALK BANKASI
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
日本企業の中で、花王、大和ハウス工業、デンソー、ファーストリテイリング、富士フイルムホールディングス、富士通、日立製作所、キリンホールディングス、小松製作所、コーセー、明治ホールディングス、ナブテスコ、NEC、オムロン、小野薬品工業、塩野義製薬、住友化学、サントリーホールディングス、トヨタ紡織は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト
世界25社。日本企業は4社。
- バリーカレボー
- バイヤスドルフ
- Borregaard
- Brambles
- ダノン
- Dexco
- エンプレサス
- エシティ
- フィルメニッヒ
- 不二製油ホールディングス
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- LVMH
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- 王子ホールディングス
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- 積水ハウス
- シムライズ
- テトラパック
- ユニリーバ
- UPM
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、バイヤスドルフ、ダノン、フィルメニッヒ、HP、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、LVMH、メッツァ・ボアルド、フィリップ・モリス・インターナショナル、UPMの計12社。
[2022.12.16修正]
一部リストを修正した。
【参照ページ】The A List 2021
環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月13日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2022年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回283社がAスコアを取得。昨年の272社から11社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業は12社で、昨年より2社減った。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。日本では、今年から東証プライム市場上場企業全社に調査票が送られ、東証プライム市場上場企業1,000社以上を含む1,700以上が回答した。
3分野の国別A取得社数は、日本が91社で首位。分野別でも、日本企業の気候変動Aリストは74社、ウォーターAリスト、フォレストAリストは4社は35社でいずれも最多。一方、世界全体では2021年のスコアがD-からA-の企業のうち66%は2022年のスコアが同じだった。
CDPは今回、2022年世界の株式市場の時価総額の約半分を占める18,700以上の企業がCDPを通じて開示した一方、時価総額24.5兆米ドル相当の上場企業を含む29,500以上の企業が、2022年に金融機関や顧客からの開示要請に応じ開示要請に応じなかったり、回答に十分な情報を提供していなかったとして、Fスコアを付けた。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界272社。日本企業(赤)は74社。
- アクセンチュア
- アクシオナ・ジェネレーション・リノバブル
- アクシオナ
- Adobe
- AENA SME
- イオン
- AGC
- 味の素
- アルファベット
- アモーレパシフィック・コーポレーション
- ANAホールディングス
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- AT&T
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アズビル
- サンタンデール銀行
- バラット・デベロップメンツ
- バイエル
- バイヤスドルフ
- ベスト・バイ
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- Brambles
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- Brisa Bridgestone Sabancı Lastik Sanayi ve Ticaret AŞ(Brisa)
- BTグループ
- バーバリー・グループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- カナディアン・パシフィック鉄道
- キャップジェミニ
- キャピタ・グループ
- カールスバーグ
- カルミラ
- カルフール
- 國泰金控(キャセイ・フィナンシャル・ホールディングス)
- セルネックス・テレコム
- セントリカ
- Chiesi Farmaceutici
- 中華開発金控
- シスコシステムズ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ボトラーズ・ジャパン・ホールディングス
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- Companhia Brasileira de Alumínio
- CP ALL
- 大日本印刷
- 第一生命ホールディングス
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- 大和証券グループ本社
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドイツ鉄道
- ディアジオ
- DNB銀行
- イーオン
- eBay
- EDF
- EDP
- エネル
- エクイニクス
- ERG
- エリクソン
- ユーロカー・モビリティ・グループ
- ファーマー・ブラザーズ
- ファーストリテイリング
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- 第一金融控股(ファースト・フィナンシャル・ホールディングス)
- フィスカース
- フォード
- 福懋興業(フォルモサ・タフタ)
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GEAグループ
- ジェシナ
- ジボダン
- Grupo Bimbo
- Grupo Cooperativo Cajamar
- Hannon Armstrong Sustainable Infrastructure Capital
- ハイネケン
- 日立ハイテク
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- ヒューリック
- 現代ウィア
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インディテックス
- INDRA
- インペリアル・ブランズ
- 韓国企業銀行
- インフォシス
- Ingkaホールディングス
- Inmobiliaria Colonial
- インターナショナル・コンソリデーテッド・エアラインズ・グループ
- IFF
- インテーザ・サンパオロ
- 三越伊勢丹ホールディングス
- イタルガス
- ITV
- セインズベリー
- J.フロントリテイリング
- Jacobs Engineering Group
- ジャパンリアルエステイト投資法人
- 日本たばこ産業(JT)
- Jerónimo Martins
- ジョンソン&ジョンソン
- JSWスチール
- 花王
- 川崎重工業
- 川崎汽船
- KBCグループ
- KDDI
- ケリング
- キングフィッシャー
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- KPN
- フィリップス
- コーセー
- KPMG UK
- ロレアル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- Landsvirkjun
- LANXESS
- Lenzing
- リンデ
- ランドベック
- LVMH
- Macerich
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- マース
- 丸井グループ
- MAVİ GİYİM SANAYİ VE TİCARET
- Mayr-Melnhof Karton Aktiengesellschaft
- マッキンゼー
- 明治ホールディングス
- メルセデス・ベンツ・グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- マイクロソフト
- 三菱地所
- 三井不動産
- ムーディーズ
- モーガン・シンドール・グループ
- ナブテスコ
- ナスダック
- ナショナル・オーストラリア銀行
- ナショナル・グリッド
- 日本電気(NEC)
- ニコン
- 日本郵船
- 野村総合研究所
- ノルディック・セミコンダクター
- Nos
- ノバルティス
- ノボノルディスク
- ノボザイムス
- NTTデータ
- 大林組
- オムロン
- 小野薬品工業
- オンテックス・グループ
- 大塚ホールディングス
- オーウェンス・コーニング
- パッカー
- パロアルト・ネットワークス
- パナソニック・ホールディングス
- パンドラ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- プロクシマス
- PTTグローバル・ケミカル
- プーマ
- レッド・エレクトリカ
- レマ1000
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- ロイヤルBAMグループ
- Sacyr
- サンゴバン
- 三機工業
- サノフィ
- Scatec
- シェフラー
- シュナイダー・ホールディングス
- シュナイダーエレクトリック
- シュローダー
- セコム
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Senior
- SGホールディングス
- 清水建設
- 塩野義製薬
- 資生堂
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- SKシルトロン
- SKテレコム
- Snap
- SOMPOホールディングス
- ソニーグループ
- Sopra Steria
- SpareBank 1 Østlandet
- SSE
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストアブランド
- 住友化学
- 住友林業
- サントリーホールディングス
- スーパードライ
- T.GARANTİ BANKASI
- 太平洋セメント
- 大成建設
- 台湾モバイル
- 太陽誘電
- 武田薬品工業
- Tele2
- テレフォニカ・ブラジル
- テレフォニカ
- テレコム・オーストリア
- テルストラ
- テンダム・グローバル・ファッション・リテール
- テトラパック
- ナビゲーター・カンパニー
- 横浜ゴム
- ティッセンクルップ
- TietoEVRY
- タイタン・セメント・インターナショナル
- TKエレベーター
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- トヨタ紡織
- 豊田自動織機
- トレイン・テクノロジーズ
- Transurban Group
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴァレオ
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescence
- ヴェスタス・ウィンド・システムズ
- VFコーポレーション
- ヴァンシ
- VISA
- VMware
- ボーダフォン・グループ
- ボルボ・カーズ
- Weir
- Wereldhave
- WHスミス
- ウィプロ
- ウィストロン
- WSP
- ゼロックス
- チューリッヒ保険グループ
- オーストリアポスト
- オーステッド
ウォーター
世界103社。日本企業(赤)は35社。
- アイシン精機
- ABインベブ
- ARÇELİK
- ASEテクノロジー・ホールディングス
- アストラゼネカ
- AYDEM YENİLENEBİLİR ENERJİ
- BASF
- バイヤスドルフ
- ブレンボ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- CARREFOURSA CARREFOUR SABANCI TİCARET MERKEZİ
- セメックス
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- 大和ハウス工業
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドミニオン・エナジー
- EDP
- エンプレサス
- エスティーローダー
- ファーストリテイリング
- フィルメニッヒ
- フレックス
- フォード
- 台湾化学繊維
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GAP
- ジボダン
- ハーミーズ・インターナショナル
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- 現代自動車
- Jerónimo Martins
- ジェイテクト
- 花王
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- フィリップス
- KORDSA TEKNİK TEKSTİL
- コーセー
- ロレアル
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- LIXIL
- LVMH
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- ミネベアミツミ
- 三菱マテリアル
- Mondi
- ナブテスコ
- 長瀬産業
- 南亜プラスチック
- 南亜科技
- 日本電気(NEC)
- 日産自動車
- ノバルティス/li>
- オムロン
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- PTTグローバル・ケミカル
- ローム
- シェフラー
- 塩野義製薬
- シャム・セメント
- SKハイニクス
- スタンレー・ブラック&デッカー
- STマイクロエレクトロニクス・インターナショナル
- 住友化学
- サントリーホールディングス
- Suzano Papel & Celulose
- シムライズ
- TSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)
- TDK
- テック・マヒンドラ
- テックフェン・ホールディングス
- テシー・プラスチック
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- TÜRKİYE HALK BANKASI
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
日本企業の中で、花王、大和ハウス工業、デンソー、ファーストリテイリング、富士フイルムホールディングス、富士通、日立製作所、キリンホールディングス、小松製作所、コーセー、明治ホールディングス、ナブテスコ、NEC、オムロン、小野薬品工業、塩野義製薬、住友化学、サントリーホールディングス、トヨタ紡織は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト
世界25社。日本企業は4社。
- バリーカレボー
- バイヤスドルフ
- Borregaard
- Brambles
- ダノン
- Dexco
- エンプレサス
- エシティ
- フィルメニッヒ
- 不二製油ホールディングス
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- LVMH
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- 王子ホールディングス
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- 積水ハウス
- シムライズ
- テトラパック
- ユニリーバ
- UPM
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、バイヤスドルフ、ダノン、フィルメニッヒ、HP、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、LVMH、メッツァ・ボアルド、フィリップ・モリス・インターナショナル、UPMの計12社。
[2022.12.16修正]
一部リストを修正した。
【参照ページ】The A List 2021
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環境情報開示を推進する国際NGOのCDPは12月13日、「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」の3分野での2022年度Aリスト入り企業を公表した。CDP気候変動では、今回283社がAスコアを取得。昨年の272社から11社増えた。3分野全てでAリスト入りした企業は12社で、昨年より2社減った。
CDPは、企業の対話を促すために機関投資家が発足させたNGO。約600の機関投資家は「気候変動」「ウォーター(水)」「フォレスト(森林)」それぞれのプログラムごとに署名し活動を支援している。日本では、今年から東証プライム市場上場企業全社に調査票が送られ、東証プライム市場上場企業1,000社以上を含む1,700以上が回答した。
3分野の国別A取得社数は、日本が91社で首位。分野別でも、日本企業の気候変動Aリストは74社、ウォーターAリスト、フォレストAリストは4社は35社でいずれも最多。一方、世界全体では2021年のスコアがD-からA-の企業のうち66%は2022年のスコアが同じだった。
CDPは今回、2022年世界の株式市場の時価総額の約半分を占める18,700以上の企業がCDPを通じて開示した一方、時価総額24.5兆米ドル相当の上場企業を含む29,500以上の企業が、2022年に金融機関や顧客からの開示要請に応じ開示要請に応じなかったり、回答に十分な情報を提供していなかったとして、Fスコアを付けた。
Aリスト入りした日本企業
気候変動
世界272社。日本企業(赤)は74社。
- アクセンチュア
- アクシオナ・ジェネレーション・リノバブル
- アクシオナ
- Adobe
- AENA SME
- イオン
- AGC
- 味の素
- アルファベット
- アモーレパシフィック・コーポレーション
- ANAホールディングス
- ABインベブ
- アサヒグループホールディングス
- アストラゼネカ
- AT&T
- アトランティカ・サステナブル・インベストメント
- Atos
- アズビル
- サンタンデール銀行
- バラット・デベロップメンツ
- バイエル
- バイヤスドルフ
- ベスト・バイ
- Borregaard
- ボストンコンサルティンググループ(BCG)
- Brambles
- ブレンボ
- ブリティッシュ・アメリカン・タバコ
- Brisa Bridgestone Sabancı Lastik Sanayi ve Ticaret AŞ(Brisa)
- BTグループ
- バーバリー・グループ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カイシャバンク
- カナディアン・ナショナル鉄道
- カナディアン・パシフィック鉄道
- キャップジェミニ
- キャピタ・グループ
- カールスバーグ
- カルミラ
- カルフール
- 國泰金控(キャセイ・フィナンシャル・ホールディングス)
- セルネックス・テレコム
- セントリカ
- Chiesi Farmaceutici
- 中華開発金控
- シスコシステムズ
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ボトラーズ・ジャパン・ホールディングス
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- Companhia Brasileira de Alumínio
- CP ALL
- 大日本印刷
- 第一生命ホールディングス
- 第一三共
- ダイキン工業
- 大和ハウス工業
- 大和ハウスリート投資法人
- 大和証券グループ本社
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドイツ鉄道
- ディアジオ
- DNB銀行
- イーオン
- eBay
- EDF
- EDP
- エネル
- エクイニクス
- ERG
- エリクソン
- ユーロカー・モビリティ・グループ
- ファーマー・ブラザーズ
- ファーストリテイリング
- フェロビアル
- フィルメニッヒ
- 第一金融控股(ファースト・フィナンシャル・ホールディングス)
- フィスカース
- フォード
- 福懋興業(フォルモサ・タフタ)
- 富士電機
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GEAグループ
- ジェシナ
- ジボダン
- Grupo Bimbo
- Grupo Cooperativo Cajamar
- Hannon Armstrong Sustainable Infrastructure Capital
- ハイネケン
- 日立ハイテク
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- ヒューリック
- 現代ウィア
- イベルドローラ
- インペリアル・ブランズ
- インディテックス
- INDRA
- インペリアル・ブランズ
- 韓国企業銀行
- インフォシス
- Ingkaホールディングス
- Inmobiliaria Colonial
- インターナショナル・コンソリデーテッド・エアラインズ・グループ
- IFF
- インテーザ・サンパオロ
- 三越伊勢丹ホールディングス
- イタルガス
- ITV
- セインズベリー
- J.フロントリテイリング
- Jacobs Engineering Group
- ジャパンリアルエステイト投資法人
- 日本たばこ産業(JT)
- Jerónimo Martins
- ジョンソン&ジョンソン
- JSWスチール
- 花王
- 川崎重工業
- 川崎汽船
- KBCグループ
- KDDI
- ケリング
- キングフィッシャー
- キリンホールディングス
- クラビン
- クレピエール
- 小松製作所
- Kone
- コニカミノルタ
- DSM
- KPN
- フィリップス
- コーセー
- KPMG UK
- ロレアル
- 仏郵政公社
- ランド・セキュリティーズ
- Landsvirkjun
- LANXESS
- Lenzing
- リンデ
- ランドベック
- LVMH
- Macerich
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- マース
- 丸井グループ
- MAVİ GİYİM SANAYİ VE TİCARET
- Mayr-Melnhof Karton Aktiengesellschaft
- マッキンゼー
- 明治ホールディングス
- メルセデス・ベンツ・グループ
- Mercialys
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- マイクロソフト
- 三菱地所
- 三井不動産
- ムーディーズ
- モーガン・シンドール・グループ
- ナブテスコ
- ナスダック
- ナショナル・オーストラリア銀行
- ナショナル・グリッド
- 日本電気(NEC)
- ニコン
- 日本郵船
- 野村総合研究所
- ノルディック・セミコンダクター
- Nos
- ノバルティス
- ノボノルディスク
- ノボザイムス
- NTTデータ
- 大林組
- オムロン
- 小野薬品工業
- オンテックス・グループ
- 大塚ホールディングス
- オーウェンス・コーニング
- パッカー
- パロアルト・ネットワークス
- パナソニック・ホールディングス
- パンドラ
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- ポーラ・オルビスホールディングス
- ポストNL
- プロクシマス
- PTTグローバル・ケミカル
- プーマ
- レッド・エレクトリカ
- レマ1000
- リコー
- ロバート・ボッシュ
- ロイヤルBAMグループ
- Sacyr
- サンゴバン
- 三機工業
- サノフィ
- Scatec
- シェフラー
- シュナイダー・ホールディングス
- シュナイダーエレクトリック
- シュローダー
- セコム
- セイコーエプソン
- 積水ハウス
- Senior
- SGホールディングス
- 清水建設
- 塩野義製薬
- 資生堂
- シーメンス・ガメサ・リニューアブル・エナジー
- SKシルトロン
- SKテレコム
- Snap
- SOMPOホールディングス
- ソニーグループ
- Sopra Steria
- SpareBank 1 Østlandet
- SSE
- スタンレー・ブラック&デッカー
- ストアブランド
- 住友化学
- 住友林業
- サントリーホールディングス
- スーパードライ
- T.GARANTİ BANKASI
- 太平洋セメント
- 大成建設
- 台湾モバイル
- 太陽誘電
- 武田薬品工業
- Tele2
- テレフォニカ・ブラジル
- テレフォニカ
- テレコム・オーストリア
- テルストラ
- テンダム・グローバル・ファッション・リテール
- テトラパック
- ナビゲーター・カンパニー
- 横浜ゴム
- ティッセンクルップ
- TietoEVRY
- タイタン・セメント・インターナショナル
- TKエレベーター
- 戸田建設
- 東京製鐵
- 東急不動産ホールディングス
- トヨタ紡織
- 豊田自動織機
- トレイン・テクノロジーズ
- Transurban Group
- UBS
- Unibail-Rodamco-Westfield
- ユニリーバ
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴァレオ
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescence
- ヴェスタス・ウィンド・システムズ
- VFコーポレーション
- ヴァンシ
- VISA
- VMware
- ボーダフォン・グループ
- ボルボ・カーズ
- Weir
- Wereldhave
- WHスミス
- ウィプロ
- ウィストロン
- WSP
- ゼロックス
- チューリッヒ保険グループ
- オーストリアポスト
- オーステッド
ウォーター
世界103社。日本企業(赤)は35社。
- アイシン精機
- ABインベブ
- ARÇELİK
- ASEテクノロジー・ホールディングス
- アストラゼネカ
- AYDEM YENİLENEBİLİR ENERJİ
- BASF
- バイヤスドルフ
- ブレンボ
- シーザーズ・エンターテインメント
- カールスバーグ
- CARREFOURSA CARREFOUR SABANCI TİCARET MERKEZİ
- セメックス
- シティ・デベロップメンツ
- コカ・コーラ・ユーロパシフィック・パートナーズ
- コルゲート・パーモリーブ
- 大和ハウス工業
- ダノン
- デルタ電子(台達電子)
- デンソー
- ドミニオン・エナジー
- EDP
- エンプレサス
- エスティーローダー
- ファーストリテイリング
- フィルメニッヒ
- フレックス
- フォード
- 台湾化学繊維
- 不二製油グループ本社
- 富士フイルムホールディングス
- 富士通
- GAP
- ジボダン
- ハーミーズ・インターナショナル
- ヒューレット・パッカード・エンタープライズ
- 日立製作所
- ホルシム
- HP
- 現代自動車
- Jerónimo Martins
- ジェイテクト
- 花王
- キリンホールディングス
- クラビン
- 小松製作所
- DSM
- フィリップス
- KORDSA TEKNİK TEKSTİL
- コーセー
- ロレアル
- Lenzing
- リンデ
- ライオン
- LIXIL
- LVMH
- マヒンドラ・ライフスペース・デベロッパー
- 丸紅
- 明治ホールディングス
- メッツァ・ボアルド
- MGMリゾーツ・インターナショナル
- ミネベアミツミ
- 三菱マテリアル
- Mondi
- ナブテスコ
- 長瀬産業
- 南亜プラスチック
- 南亜科技
- 日本電気(NEC)
- 日産自動車
- ノバルティス/li>
- オムロン
- 小野薬品工業
- 大阪ガス
- オーウェンスコーニング
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- PTTグローバル・ケミカル
- ローム
- シェフラー
- 塩野義製薬
- シャム・セメント
- SKハイニクス
- スタンレー・ブラック&デッカー
- STマイクロエレクトロニクス・インターナショナル
- 住友化学
- サントリーホールディングス
- Suzano Papel & Celulose
- シムライズ
- TSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)
- TDK
- テック・マヒンドラ
- テックフェン・ホールディングス
- テシー・プラスチック
- 東レ
- トヨタ紡織
- トヨタ自動車
- TÜRKİYE HALK BANKASI
- ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス
- UPM
- ヴェオリア・エンバイロメント
- Verescenece
- フォルクスワーゲン
- 横河電機
日本企業の中で、花王、大和ハウス工業、デンソー、ファーストリテイリング、富士フイルムホールディングス、富士通、日立製作所、キリンホールディングス、小松製作所、コーセー、明治ホールディングス、ナブテスコ、NEC、オムロン、小野薬品工業、塩野義製薬、住友化学、サントリーホールディングス、トヨタ紡織は、気候変動とウォーターの双方でAリスト入りを果たした。
フォレスト
世界25社。日本企業は4社。
- バリーカレボー
- バイヤスドルフ
- Borregaard
- Brambles
- ダノン
- Dexco
- エンプレサス
- エシティ
- フィルメニッヒ
- 不二製油ホールディングス
- HP
- 花王
- クラビン
- ロレアル
- Lenzing
- LVMH
- メッツァ・ボアルド
- モンディ
- 王子ホールディングス
- フィリップ・モリス・インターナショナル
- 積水ハウス
- シムライズ
- テトラパック
- ユニリーバ
- UPM
「気候変動」「ウォーター」「フォレスト」全てでAリスト入りしたのは、バイヤスドルフ、ダノン、フィルメニッヒ、HP、花王、クラビン、Lenzing、ロレアル、LVMH、メッツァ・ボアルド、フィリップ・モリス・インターナショナル、UPMの計12社。
[2022.12.16修正]
一部リストを修正した。
【参照ページ】The A List 2021