【イギリス】スマートフォンはCO2削減に多大な効果。カーボン・トラスト報告書

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 電子・テクノロジー業界のサステナビリティを推進しているICT企業30社らによる国際イニシアチブのGlobal e-Sustainability Initiativeは12月17日、モバイル端末が気候変動にもたらす影響についてまとめた報告書、"GeSI Mobile Carbon Impact"を公表した。  同報告書は英国のカーボン・トラスト社が調査を実施、執筆したもので、スマートフォンは世界の気候変動対応において大きな役割を果たしていると指摘している。カーボン・トラストは今回、スマートフォンの使用やM2M(Machine to Machine)接続など幅広いモバイルコミュニケーション技術を10分野に分類し、各分野がどのようにCO2削減に貢献しているか評価を実施した。  米国、英国、スペイン、韓国、メキシコの約4,000人のスマートフォンユーザーに対する調査を実施したところ、既に多くの人々が自身のスマートフォンをCO2排出削減につながる方法で利用していることが明らかになった。とりわけ、回答者らは将来の排出量削減によりつながる新たなスマートフォンの使用方法を喜んで受け入れる意思を持っていることが分かった。  同報告書では、現在既にCO2排出削減に貢献している一般的なスマートフォンの活用方法を挙げている。例えば、車を運転するスマートフォンユーザーの84%がより効率的なルート探索や渋滞を避ける目的で位置情報アプリを使用しているほか、回答者の80%が外出せず、自宅で仕事や学習をするためにモバイル端末を活用していることが分かった。さらに、約半数(49%)の回答者が新聞や音楽、書籍などは実物ではなく電子媒体を購入していることが分かった。  また、将来のモバイル活用については、回答者の68%が自宅の家電や冷暖房を制御するアプリの使用を前向きに考えており、63%が公共サービスへのアクセスにモバイルの活用を考えていることが分かった。加えて、49%がクレジットカードや現金での支払いをスマートフォンに移行するだろうとしており、63%は急ぎでない用事で医者にかかる場合はビデオコールに移行しても良いと回答するなど、多くの消費者がスマートフォンの活用により日々の暮らしがより環境負荷の少ないスタイルへと変化していくことに前向きな意思を持っていることが明らかになった。  さらに、報告書では交通分野において将来的に排出削減が見込める分野にもスポットライトを当てている。55%のドライバーが安全かつ環境に優しい方法で運転することで保険費用を抑えられるデバイスの購入を検討中で、40%が将来的に自動運転車の利用を検討していることが分かった。また、48%の人々は次の電車や公共交通機関の到着時間が正確に分かるアプリがあれば、もっと公共交通機関を利用するようになるだろうと回答した。  カーボン・トラストによると、米国とヨーロッパにおけるモバイル技術の活用だけでも年間1億8000万トンのCO2排出削減が可能だという。スマートフォンは電子廃棄物(E-Waste)や紛争鉱物の使用など様々なサステナビリティ課題の槍玉に挙げられることも多いが、その一方でモバイル技術を活用した交通サービスやライフスタイルの変化は多大なCO2排出削減をもたらす可能性を秘めていることが分かる。 【レポートダウンロード】GeSI Mobile Carbon Impact 【参照リリース】Smartphones supporting sustainable lifestyles as mobile makes its mark on climate change 【企業サイト】Carbon Trust 【企業サイト】GeSI

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private 【レポーティング】サステナビリティ(CSR)報告ガイドラインを主導するグローバル機関

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(図)サステナビリティ報告ガイドライン カオスマップ。Sustainable Japan作成。 複雑化するサステナビリティ(CSR)ガイドライン  サステナビリティ報告やCSR報告を担当する方々からよく受ける質問があります。「一体、どのガイドラインを参照すれば良いのか」。実はこの種類の問いは非常に回答に窮します。もちろん、有名なガイドラインはあります。例えばGRI、サステナビリティ報告についての包括的なガイドラインと言っても過言ではなく、先進国・新興国問わず世界中で参照されています。しかしながら、当サイトSustainable Japanでは日々GRI以外の多の多くのガイドラインについてもご紹介をしています。ISOが定めたISO26001、温室効果ガス算出方法で有名なガイドラインのCDP、紛争鉱物報告ガイドラインを制定しているcfsi、財務情報と非財務情報の統合を試みる<IR>などなど。これらのガイドラインを全体として公式に統括する機関は今のところ存在していません。それぞれの機関はお互いに連携をしつつも、独立した動きを見せ発展してきています。こうした体系的に整理されずにルールやガイドラインが増殖していく動きは、中央政府の省庁が一元的にルールを管理する傾向の強い日本にはあまり馴染みのない状態です。整理されないルール増殖というのは悲観すべきなのかもしれませんが、それだけ今サステナビリティ報告や非財務情報報告の領域は急速に発展してきていることの証左でもあります。産業革命やIT革命の際に数多の技術が一度に勃興してきたように、サステナビリティや企業情報開示の分野も今まさに革命期にあると言うことができるでしょう。正直、この領域の専門家でない限り、全ての動きに日々目を向けていくのは非現実的です。ですので、今回は、いまこうしてますます複雑化していくサステナビリティ報告ガイドラインの状況を俯瞰的にまとめてお伝えしていきます。 GRI 〜サステナビリティ報告ガイドラインの中心的存在〜  GRIとは (more…)

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2015/04/28 体系的に学ぶ
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