日本オリンピック委員会(JOC)のアスリート委員会は7月12日、「アスリートのプライバシー保護に関する声明」を発表した。アスリートのプライバシー侵害が頻繁に起こっているとし、プライバシーの尊重を呼びかけた。
同声明では、アスリートの交際相⼿から住んでいる場所に⾄るまで、過剰な情報が暴露され、それによる被害も深刻化していると指摘した。日本では、5月にロサンゼルス・エンジェルスの大谷翔平選手の自宅購入に関する報道が、プライバシーを侵害する形で日本のテレビ局が番組放送をしており、この内容を彷彿とさせるものとなっていた。
さらに、「インターネットが発達した現代においては、真実か否かにかかわらず、プライバシーに関する情報は瞬く間に拡散され、半永久的に残ってしま」うとし、プライバシーの侵害が起こりやすい社会になっていることにも注意を喚起した。
国際オリンピック委員会(IOC)は、アスリートの権利と責任宣⾔の中で、個⼈情報の保護を含むプライバシーの重要性を記載しており、今回の声明でもこれに言及。「著名⼈だから」という理由で、プライバシーを放棄したとみなされてはならないとした。
アスリート委員会は今回、「特に、オリンピックという4年に1度しかない⼤きな舞台でのプライバシー侵害は、⼈⽣をかけた⻑年の努⼒を無にし、選⼿⽣命を絶つことにも繋がりかねないものであり、私たちは強い危機感を抱いています」と表現。アスリートが競技に集中し、⼦どもたちを含むすべての⼈たちが安⼼してスポーツを楽しめる環境を守るため、プライバシー保護のための取り組みを進めていくとした。
日本でも3月、日本プロ野球選手会がメディアが取材や報道を行うときや、ファンがSNSを利用するときに、選手にも尊重されるべきプライバシーがあることを認識するよう声明を出していた。
【参照ページ】アスリートのプライバシー保護に関する声明
【参照ページ】プライバシーの尊重に関するお願い
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