【国際】WHO、mhGAPガイドライン第3版発行。各メンタルヘルス分野で新たな治療法勧告

　世界保健機関（WHO）は11月20日、メンタルヘルス、神経、物質使用（MNS）障害に関し、各国当局向けに「メンタルヘルス・ギャップ・アクション・プログラム（mhGAP）ガイドライン」の第3版を発行した。同ガイドラインは、2010年に初版が、2015年に第2版が発行されている。

　WHOは、MNS障害は、世界のあらゆる地域で罹患率や早期死亡の主な原因となっているとみている。また、MNS障害を持つ人々の75%以上が、必要な治療やケアを受けることができないと推定している。

　今回発行したmhGAPガイドラインでは、主に、不安障害に対する勧告、心理学的及び心理社会学的治療に関する勧告、妊娠希望者に対する治療勧告の3つに主眼が置かれている。

　不安障害に関しては、近年疾患者が増加していることを受け、新たな内容を追加。全般性不安障害（GAD）やパニック障害の成人には、認知行動療法（CBT）に基づく心理学的治療を推奨。またストレス管理技術も考慮すべきとした。選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）も推奨した。

　心理学的・心理社会学的治療に対しては、新たに、精神疾患または双極性障害疾患者の介護者に対する心理社会的介入に関する新たな勧告を追加。また、精神病、アルコール依存、薬物使用、認知症、自閉症、ADHD、脳性麻痺を含む神経発達障害の小児および青年に対する心理社会的介入に関する新たな勧告も記載した。

　妊娠希望者に対しては、バルプロ酸（バルプロ酸ナトリウム）を使用しないよう勧告した。

　他にも、認知症患者向けの非薬理学的介入に関する勧告も改定され、身体運動、CBT、認知刺激療法、認知訓練が新たに追加された。

【参照ページ】WHO issues new and updated recommendations on treatment of mental, neurological and substance use conditions

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所