気象庁気象研究所、気象業務支援センター、海洋研究開発機構(JAMSTEC)、京都大学、北海道大学、寒地土木研究所は9月19日、日本全国を対象とした過去最大級の高解像度気候予測シミュレーションを実施した結果を発表。線状降水帯の発生頻度は、地球の平均気温が2℃上昇した場合1.3倍、4℃上昇した場合は1.6倍にまで増加すると伝えた。
同研究では、線状降水帯の定義として、3時間積算降水量が80mm(最大値で100mm)規模の強雨域のうち、集約された強雨域の形状や移動から線状性・停滞性強雨域と判定されるものとした。また、4月から11月の暖候期のもののみを線状降水帯とした。
研究の結果では、過去実験では年間15回から25回に頻度のピークが見られたが、2℃上昇実験ではピークが30回から35回に増加し、4℃上昇実験では35回から40回に増加した。平均的な年間発生回数は、過去実験で23回、2℃上昇実験で31回、4℃上昇実験で38回となり、4℃上昇実験では多い年は年間60回を超える年もでた。
線状降水帯の発生地域では、紀伊半島や四国、九州での発生頻度が高く、4℃上昇実験ではこれまで経験の少ない東北北部や北海道でも多少発生する結果となった。
また、50年に一度規模の豪雨の発生頻度も、の年最大24時間降水量は、4℃上昇実験では全国的に増加し、特に東海や九州にかけての太平洋側と北日本で増加率が高く、40%を超える場所もあった。
梅雨への影響では、4℃上昇実験では、7月上旬は、九州西部を除く西日本、東日本でむしろ総降水量が減少し、数十年に一度のような大雨が全国的にさらに増加するという極端な降雨パターンにシフトしていくことがわかった。
台風への影響では、4℃上昇実験では、10年に一度のような豪雨が発生する頻度が増加することがわかった。
【参照ページ】地球温暖化がさらに進行した場合、線状降水帯を含む極端降水は増加することが想定されます
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