【国際】2023年上半期大型グリーンボンド、32%でグリーニアム確認。CBI分析

　国際グリーンボンド基準策定NGO気候債券イニシアチブ（CBI）は9月20日、グリーンボンドの発行価格の決定に関する報告書を発表。サンプル調査したグリーンボンド発行50本のうち、16本でグリーミアムが発生していたと発表した。

　今回の報告書は、国際金融公社（IFC）の「グリーンボンド技術支援プログラム（GB-TAP）」が後援する形で作成された。GB-TAPは、2018年に発足。発展途上国でのグリーンボンド市場の発展を目指しており、他に、スイス連邦経済省、スウェーデン国際開発協力庁（SIDA）、ルクセンブルク財務省が参画している。

　今回の報告書は、グリーンボンドの発行価格の決定に関する16回目の報告書となる。2023年上半期の米ドルもしくはユーロ建てで500万米ドル以上の投資適格債を対象。年限は3年以上で、CBIのグリーンボンド・データベース（GBDB）要件を満たすものに絞ったところ、106本が該当した。そこから国債を除いた50本のイールドカーブを分析した。

　そのうちユーロ建て12本、米ドル建てで4本でグリーニアムが確認された。またユーロ建て12本のうち、カバードボンドが5本、機関債が7本だった。CBIは、カバードボンドと機関債では、流動性と投資家性向の観点からグリーニアムが発生しやすいのではないかと見立てた。

　分析対象のグリーンボンドでは、米ドル建ての案件では、平均注文額が取引規模の5.4倍となり、好調だった。CBIは、特に米ドル建てて大型発行ニーズがあると分析している。

　サステナビリティ・リンク・ボンドへの注文額も好調で、積極的なスプレッド圧縮が確認されたという。CBIは6月、CBDBに掲載するサステナビリティ・リンク・ボンドに関し、SPT設定の妥当性に関するスクリーニング基準を導入。「フル整合」「優良整合」「整合」「非整合」の4段階でラベル分けしている。今回の分析では、整合性の高い債券を優先するはみられず、サステナビリティ・リンク・ボンドであれば注文が多く入る状況であることがわかった。一方、CBIは、投資家にとって、SPT設定の質を評価する基準がないことが、選択性向として現れていないとも考えており、ラベル分けを推していく考え。

　2023年上半期のGBDB登録グリーンボンドは、2,788億米ドルに達し、2022年下半期の2,090億米ドルと比べ、33%増加していた。

【参照ページ】32% of Green Bonds Achieved a Greenium in the First Half of 2023

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所