欧州の運用会社ファンドマネージャーが、品質が低いことを理由に一定のグリーンボンドを購入していないことがわかった。すでに平均で20%以上のグリーンボンドが投資除外されたことが判明した。
今回の発表は、英メディアResponsible Investorが、欧州の8つのファンドマネージャーにヒアリングした結果を11月3日に報じたもの。仏Mirovaは、債券単位もしくは発行体単位のESGレベルや財務的理由でグリーンボンドの60%を拒否するとの見解。調査対象8社の中で最も割合が低かったRobecoでも、約15%が除外されていると答えたという。
具体的な除外事例では、ゼロエミッション型貨物電鉄に関するグリーンボンド発行で貨物の大半が化石燃料だったケースや、発行体がグリーンボンドの資金使途とした太陽光発電の外側で4倍もの火力発電プロジェクトを計画しているケースを紹介した。
一方で、今回の調査では、不適格なグリーンボンドは市場で減少してきているとの声も上がった。また、セカンドオピニオンを提供する評価機関に対しても、品質を担保することへの市場圧力が高まっていくことも伺わせた。
サステナブルボンド(ESG債)の品質に関しては、英調査報道ジャーナリストNGOのThe Bureau of Investigative Journalism(TBIJ)がBBCと協働で、10月31日に発表した記事が大きな波紋を呼んでいる。記事では、サステナビリティ・リンク・ボンド(SLB)やグリーンボンドの中で、資金使途他単位や発行体単位でサステナブルとは呼べない事業慣行が行われてる点や、SLBのSPTのレベルや、SPT発動後となる債券条件変動インパクトが軽微である点をグリーンウォッシュとして批判。特にHSBCのサステナブルファイナンスを糾弾する内容となっていた。
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【参照ページ】Mines, pipelines and oil rigs: what HSBC’s ‘sustainable finance’ really pays for
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