【国際】iStock、サステナビリティのビジュアル・マーケティングで改革の必要性提言

　世界最大級のストックフォトサイト「iStock」を運営する米ゲッティイメージズは4月18日、サステナビリティに関する消費者意識を調査した最新の調査レポート「Visual GPS」を発表した。

　同レポートは、6カ国13言語で1万人以上の消費者と専門家を対象に調査。調査対象の93%の人々が個人的にサステナビリティを実践していることがわかった。日本のみの結果は74%だった。

　グローバルで消費者が「地球に優しい」と考える手段として、66%の消費者がリサイクルと回答し最多。次に、再利用、修理、中古品購入、エコ製品使用、家の省エネ（44%）。逆に、使い捨て製品の使用を止めること、及びガソリン・ディーゼル車での移動を減らすことは34%のみで、最も関心が低かった。環境へのコミットメントを示す姿勢として、NGO等への寄付を挙げた人は11%しかいなかった。

　消費者自身での関心が高まる中、政府や企業に対する関心も高い。66%の消費者が、気候変動対策として政府がさらに努力すべきだ回答。政府が全力を尽くしているとの回答は34%だった。さらに、73%の消費者は、政府が対策に失敗した場合、企業が主導すべきと考えていた。

　日本に絞った回答では、82%の消費者が気候変動対策で政府がさらに努力するすべきと答え、政府が全力を尽くしていると考えている消費者はわずか18%。また、81%の消費者が政府が対策に失敗した場合、企業が主導すべきだとした。

　今回のレポートでは、マーケティングでサステナビリティを伝えるための3つのポイントも紹介している。
　
　1つ目は、サステナビリティのビジュアルイメージの見直し。従来は、シロクマ、太陽光発電パネル、氷山等のイメージが多かった。しかし今では、現代の消費者にとってよりインパクトのある新しいビジュアルを含むように進化している。消費者の知見も向上しているため、従来のトレンドにこだわらず、サステナブルであることを示すビジュアルを取り入れることを推奨した。

　2つ目は、サステナビリティに関する画像やビデオの選択基準の見直し。79%の消費者がプラスチックの使用量を減らすことに積極的で、53%の消費者が環境に配慮しているブランドからしか購入しないという調査結果もあり、ビジュアルの細部にもこだわる必要が出てきている。例えば、再利用可能な持ち帰り用カップや金属製ストロー等のビジュアルを盛り込むことで、サステナビリティへのコミットメントを伝えることができる。

　3つ目は、明るい未来志向のイメージの活用。消費者は知見が増す中で、現状に悲観的になってきている。そのため、望ましい未来の像を示すことで、消費者に対し、世の中に良いインパクトを起こしていけるというイメージを伝えることができ、消費者のブランドへの共感を呼ぶことができるようになる。

【参照ページ】NEW GLOBAL ISTOCK RESEARCH FINDS OVERWHELMING SHIFT TOWARDS MORE SUSTAINABLE CONSUMER SUSTAINABILITY PRACTICES
【参照ページ】世界最大級のストックフォトサイト「iStock」調査サステナビリティに関する消費者意識の最新データを発表！

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所