【国際】TNFDフォーラム、日本企業からの参画増加。世界350団体以上加盟

　サントリーホールディングスは4月14日、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）フォーラムに加盟したと発表した。

　TNFDは、共同議長とタスクフォースメンバー34名が中心となって情報開示フレームワークを開発。その中で、TNFDフォーラムは、ステークホルダーとしてタスクフォースを支援、専門的知見を提供する役割を担う。

【参考】【国際】TNFD、タスクフォースメンバー30人を決定。日本からはMS&AD。最大35人まで増加（2021年10月2日）
【参考】【国際】TNFD、ナレッジパートナー機関13団体発表。生物多様性で専門的助言（2022年1月28日）

　同フォーラムには、現在、ブラックロック、ステート・ストリート、バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン・チェース、UBS、HSBC、BNPパリバ、ING、アクサ、マニュライフ・インベスト・マネジメント、オーストラリア・コモンウェルス銀行、ピムコ、Robeco、ネスレ、シェル、マクドナルド、グラクソ・スミスクライン（GSK）、BP、トタルエナジーズ、アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABインベブ）、エネル、BASF、ダノン、テスコ、ホルシム、レプソル、タタ・スチール、ケリング、H&M、シャネル、バリュー・レポーティング財団、GRI、Ceres、BSR、世界銀行、国際金融公社（IFC）、国際自然保護連合（IUCN）、国連開発計画（UNDP）、国連環境計画（UNEP）、国連環境計画金融イニシアチブ（UNPE FI）、国連責任投資原則（PRI）、国際標準化機構（ISO）、フランス政府、カナダ政府、オーストラリア政府、オランダ政府、イングランド銀行、フランス銀行、英食糧・環境・農村地域省（DEFRA）、スイス環境省、ペルー環境省、豪ニューサウスウェールズ州計画・産業・環境省、シンガポール証券取引所、全米商工会議所、ザ・ネイチャー・コンサーバンシー（TNC）、CFA協会等、350団体以上が参画。

　日本企業では現在、ブリヂストン、IGES、JBIB、キリンホールディングス、国際航業、丸紅、三菱ケミカル、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、三菱UFJ信託銀行、みずほフィナンシャルグループ、みずほリサーチ＆テクノロジーズ、MS＆ADホールディングス、日本電気（NEC）、りそなアセットマネジメント、積水ハウス、損保ジャパン、住友化学、住友林業、三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）、三井住友トラスト・アセットマネジメント、Suscon Japan、東京海上ホールディングス等が参画。経団連自然保護協議会、金融庁、環境省も参画している。

【参照ページ】「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）フォーラム」に参画

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所