【日本】九大と別府温泉、温泉の疾病リスク低減インパクトで中間報告。疾病リスク確認。国際論文へ

　九州大学都市研究センターは12月15日、大分県別府市で温泉の疾病リスク低減インパクト評価を進めている研究の中間報告を発表。治験者40人のデータを基に「温泉には特定の病気のリスクを下げる効果がある」ことがわかったという。来週までに100例を集め、国際的に論文発表する計画。

　九州大学都市研究センターは、別府市、別府市旅館ホテル組合連合会との間で4月30日に包括連携協定を締結。「別府の温泉が有する免疫力を高める効果を最先端医療によって科学的に証明すること」「抗がん剤治療における温泉の効能を科学的に証明し、長期療養地のイメージを再構築すること」「別府での温泉利活用、予防医学及び健康増進に資する取組により別府を訪れる方々の健康回復を支援すること」「温泉を活用した健康・医療分野における組織、分野を越えた多様な連携を推進すること」「療養を行いながらのワーケーションを支援すること」「食による健康づくりを支援すること」の6つの分野で連携を開始した。年内に一定の成果を出すことを目標としていた。

　馬奈木俊介・同センター長を中心とした研究グループは、九州大学別府病院の医師らとも協働し、腸内細菌の増減に着目。検査キットを活用し、温泉入浴と腸内細菌の相関関係を測定した。結果、男性に関しては、別府温泉の単純温泉では、痛風と過敏性腸症候群リスクが、硫黄泉では肝臓病リスクがそれぞれ1割以上低下。女性に関しては、単純温泉では、ぜんそく、肥満のリスクが1割以上低減した。塩化物泉や炭酸水素塩泉にでは、別の複数の病気のリスクが多少減少したものの、1割には届かなかった。

　疾病リスク低減効果が確認できれば、入湯者の健康増進だけでなく、温泉地の地域活性にもつながる。九州大学都市研究センターは、すでに九州の複数の自治体と連携協定を締結し、地域の魅力の見える化を進めている。

【参照ページ】別府市・別府市旅館ホテル組合連合会・九州大学都市研究センターとの包括連携協定

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