【国際】グーグル、顧客IT部門の気候変動対策支援で4つの新サービス発表。クラウドのCO2算出も

　IT世界大手米アルファベット傘下のグーグルは10月14日、顧客のIT部門への気候変動対策を支援するため、4つの新たなサービスを発表した。グーグルがIDGに委託して実施した調査によると、IT部門の90%はサステナビリティを強化を重視していることも明らかとなった。

　今回の発表では、まず、ITオペレーションの環境フットプリントを下げるため、2つの基本的ツールの提供を開始。そのうちの一つが、顧客向けのダッシュボードで、契約しているGoogle Cloudサービスの使用に関連する電力からの二酸化炭素排出量を表示する。これにより、クラウドサービスを活用することにより、二酸化炭素排出量を瞬時に把握することができる。同ツールは、HSBC、ロレアル、セールスフォース・ドットコム、Etsy、Atosと共同開発した。

　もう一つのツールは、コンピューティングリソースを選択する際に、二酸化炭素排出量の少ないリージョンを積極的に選択できるよう、Cloud Consoleのロケーション・セレクターにアイコンを表示する。

　2つ目は、Active Assist Recommenderで、放置されているクラウドサービスを特定し、削除を推奨する通知も出す。具体的には、機械学習を用いて、APIやネットワークの利用状況、課金状況、クラウドサービスの利用状況等から、放置されている可能性の高いプロジェクトを検知。当該プロジェクトの削除を促し、コスト削減、セキュリティリスクの低減、二酸化炭素排出量の削減につなげる。8月の調査では、二酸化炭素排出量を600t削減できることがわかった。

　3つ目は、サプライチェーンの安定化のため、Google Earth Engineを活用し、気候変動リスク分析をできるようにする。グーグルは、過去1年間、Google Earth Engineのデータセットを使用し、BigQueryデータベースのようなマネージドサービスで分析したり、Vertex AIを介して機械学習を適用したりすることを試し、今回正式リリースとなった。

　4つ目は、地理データに特化した独立系ソフトウェアベンダー（ISV）5社とのパートナーシップにより、Google Cloud上のデータセットを増強した。具体的には、ロケーション・インテリジェンス・プラットフォーム「CATRO」、地球観測データの一元化システム「Climate Engine」、商用車のコネクテッドサービス「GEOtab」、環境・社会データ提供「NGIS」、地球観測衛星からのデータ提供「Planet」。

【参考】【国際】グーグル、気候変動否定派のYouTube動画や広告を禁止。主要サービスでも気候変動対策促進（2021年10月8日）

【参照ページ】Next Reaction: Features to reduce IT carbon emissions and build climate-related solutions

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所