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【国際】CATL、EVバッテリーで独走続く。充電とバッテリーで技術革新も実現。業界ではリサイクル事業も続々

 韓国SNEリサーチは6月29日、2021年1月から5月のグローバルでの電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHV)、ハイブリッド車(HV)の新車販売での搭載バッテリー使用量ランキングを発表。中国CATL(寧徳時代)が圧倒的な差で首位だった。

 市場シェアは、CATLが31.2%、LGエナジー・ソリューションが23.1%、パナソニック14.7%、BYD(比亜迪)が6.9%、サムスンSDIが5.3%、SKイノベーションが5.1%、CALB(中航鋰電)が2.8%、Guoxuan Hi-Tech(国軒高科)が1.9%、エンビジョンAESCが1.9%、プライムアースEVエナジー(トヨタ自動車80.5%とパナソニックの19.5%の合弁)が1.1%。中国5社のシェアは44.7%、韓国3社が33.5%。中韓だけで78%のシェアを誇る。

【参考】【国際】2020年のEVバッテリー市場、韓国勢が生産量を2.3倍に拡大。パナソニックは一人負け状態(2021年2月4日)

 CATLは6月18日、SAIC(上海汽車集団)との間で、EVバッテリー共同生産の第2フェーズの起工式を発表。両社の合弁2社で、合計120億人民元(約2,100億円)を投入し、総面積70haの工場を2024年に竣工させる予定。さらに6月21日には、CATLが15分充電で400kmを走行できる高速充電技術と、最大航続距離を従来の200kmから一気に700kmにまで高めるバッテリーパックの技術を開発したと、中国CCTVが報じている。7月にはナトリウム・バッテリーを市場投入するとも言われている。

 また独BMWは、中国でEVバッテリーのリサイクル体制を構築する計画も発表。自動車ディーラーから高圧バッテリーを回収し、流通事業者が有資格のセンターに輸送し状態をテスト。状態により、バッテリーを再び蓄電用とで用いるか、瀋陽工場でのフォークリフト用にするかを判断。また解体が余儀なくされた場合は、原材料をリサイクルする。BMWは独自のEVバッテリーのトレサービリティシステムも開発した。

 一方、パナソニックは3月末までに、保有していたテスラの全株式を売却済み。24億円で出資し、最終的に売却益が4,000億円にもなるという。今後パナソニックは、テスラ向けから、プライムアースEVエナジーを中心に、トヨタ自動車向けにシフトしていくとみられる。

 同じく日本では、ENEOSホールディングスが6月16日、北米スタートアップAmpleと協働し、日本国内でのEVバッテリー交換サービスを検討すると発表。2021年度中に貨物輸送車両を対象に、Ampleが独自開発したロボットでの自動EVバッテリー交換ステーションを実証運用するという。ENEOSホールディングスは7月1日には、EV事業推進部も発足した。

 さらに中国勢では、EVメーカーHW ELECTROが、千葉県木更津市に、小型電気トラック「ELEMO」を寄贈。食料等の防災アイテムを100人分搭載でき、災害対策車両として活用を検討している。EVバッテリーでの電力供給も想定する。

 バッテリーの生産では、EVバッテリースタートアップの米Enevateが6月16日、EVバッテリー生産の二酸化炭素排出量を最大27%削減できる「EnevateのXFC-Energy」を開発したと発表。高いエネルギー密度の素材を用い、革新的な超薄型多層設計を実現したという。同社は、2024年から2025年に市場投入される各社のEV車種に売り込みをかけている模様。

【参照ページ】2021년 1~5월 글로벌 전기차용 배터리 사용량 한국계 3사 모두 세 자릿수 성장세 지속
【参照ページ】Enevate's Next Generation Battery Technology Provides Lower Carbon Footprint During Electric Vehicle (EV) Manufacturing
【参照ページ】EV向け蓄電池交換サービスの提供に向けた協業開始について

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株式会社ニューラル サステナビリティ研究所

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