【国際】CGFとGAIN、職場での栄養改善でアセスメントツール発表。従業員の栄養が新たな課題に

　食品・消費財大手や小売大手が加盟する国際的な業界団体コンシューマー・グッズ・フォーラム（CGF）と、国際栄養NGOのGlobal Alliance for Improved Nutrition（GAIN）は4月7日、両者が2019年に設立した企業従業員向けの栄養イニシアチブ「Workforce Nutrition Alliance（WNA）」を通じ、職場での従業員向けの栄養プログラムの開発・強化を行うためのオンライン・アセスメント・ツールを開発したと発表した。

　Global Alliance for Improved Nutrition（GAIN）は、2002年に国連子ども総会で提唱され、スイスの財団として発足。2009年からは「栄養アクセス・インデックス（Access to Nutrition Index；ANTI）」を発表し、食品企業大手の栄養に関するアクションをランキング付けしている。同財団の活動には、ビル&メリンダ・ゲイツ財団やWellcome Trustが中心的に支援している。

　栄養の分野では、先進国と発展途上国の双方で問題が浮上しており、特に世界人口の3分の1が栄養不足状態にある。新型コロナウイルス・パンデミックでも職場の健康状態に悪影響を及ぼしており、グローバル企業は従業員向けの栄養プログラムに投資し始め、十分な投資対効果を得ているという。

　今回開発されたツールは、「職場での健康な食品」「栄養教育」「栄養観点での検診」「授乳サポート」の4つで構成。無料で自己診断でき、結果のレポートも得られる。工場、オフィス、小売店舗、倉庫等まで幅広い職場をカバー。優良事例として、職場での健康な食品の領域では米グーグルを、栄養教育の観点ではシンガポールのオーラム・インターナショナルを紹介した。

　WNAは今回、同時に、栄養の専門家からのアドバイスを企業が受けられるプログラムの提供も開始。CGFやGAINの栄養専門家に加え、ANTI、Alive and Thrive、BDA Work Ready、Eat Well Global、IGD、Scaling up Nutrition（SUN） Business Network、Scaling up Nutrition（SUN）、Movement、持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）からも専門家を動員できるようにした。企業では、グーグル、オーラム・インターナショナル、ユニリーバ、マース、味の素等が、積極的にGAINの活動に関与している。

【参照ページ】Employers Bringing Healthy Nutrition to Their Workforce During COVID-19 Uncertainty

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所