【国際】BPやシェル等8社、気候変動エネルギー転換で6原則発表。機関投資家CA100+も影響力行使

　エネルギー世界大手8社は12月17日、気候変動対策に向けエネルギー転換を進めていく共同原則を発表した。気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）ガイドラインに基づく情報開示や、カーボンニュートラルを求める機関投資家集団的エンゲージメントClimate Action 100+（CA100+）との連携も打ち出した。

【参考】【国際】機関投資家団体CA100+、企業のカーボンニュートラル評価ベンチマーク発表。日本・中国企業でも進展あり（2020年12月28日）

　今回の共同原則に参加した企業は、BP、ロイヤル・ダッチ・シェル、トタル、Eni、エクイノール、オクシデンタル・ペトロリウム、ガルプ・エナージア、レプソル。エクソンモービルとシェブロンは未参加。

　共同原則「Transition Principles（転換原則）」は6つの内容で構成している。

• パリ協定での目標達成に公に支援
• 原単位または総量での削減を通じた産業の脱炭素化
• 各国の国別削減目標（NDC）達成に向けたエネルギーシステム全体での協働
• 炭素回収・利用・貯留（CCUS）等の二酸化炭素吸収技術の開発
• TCFDガイドラインに基づく透明性の高い情報開示
• 加盟している業界団体と、業界団体のパリ協定整合性に関する情報を開示

　発表した原則では、情報開示の透明性と、石油・ガス製品での原単位カーボンフットプリントを測定していくための指標も共同開発していくことも表明した。

　同発表では、Climate Action 100+からも歓迎の意が表明された。Climate Action 100+は、石油・ガス大手も集団的エンゲージメントのターゲットとしており、今回の原則策定にも大きく寄与したことを伺わせる。

【参照ページ】Leading energy companies announce Transition Principles

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所