【国際】ジェンダーダイバーシティと気候変動対策には相関関係あり。笹川平和財団とBNEF合同調査

　公益財団法人笹川平和財団とブルームバーグNEF（BNEF）は12月2日、ジェンダーダイバーシティが、企業の気候変動対策に与える影響をまとめた国際調査レポート「ジェンダーダイバーシティと気候変動イノベーション」を発表した。両社の間には相関関係があると伝えた。

　同調査では、ブルームバーグがESGデータを保有する102ヶ国11,700社のうち創業から10年以上経過している企業を分析。その中で、電力、石油・ガス、鉱業の3業界では特に、女性取締役の割合が3割以上の企業では、気候変動ガバナンスとイノベーションを積極的に推進する傾向があるとの相関関係がみられた。

　また、企業でのジェンダーダイバーシティは、二酸化炭素排出量の削減には、直接は寄与しないものの、脱炭素に寄与するデジタル関連プロジェクトに投資をしている傾向が高いこともわかった。一例として、女性取締役の割合が多い石油会社は、脱炭素化戦略を策定していた。他にも、女性取締役を務める企業のイノベーションチームでは、ベンチャーへの投資や、革新的な商品の開発、技術調査、研究開発プロジェクトを生み出している傾向も見出した。

　今回の調査は、相関関係を見出したたが、因果関係までは突き止めてはいない。

【参照ページ】企業におけるジェンダーの多様性の拡大は、気候変動ガバナンスと気候変動イノベーションを向上

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所