【国際】61%がサステナビリティは企業に不可欠と回答。HPの10カ国雇用アンケート調査。新興国で顕著

　電子機器世界大手米HPは4月18日、世界10カ国を対象に実施した人事関連アンケート調査の結果を公表。企業の人材採用・離職率抑制のためにはサステナビリティが重要だと考える人が多数を占めることがわかった。HPは、今後企業にとってサステナビリティは人事面でも不可欠と結論づけている。

　今回の調査は、米国、カナダ、英国、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、中国、インド、メキシコの10カ国で実施された。日本は入っていない。調査対象は、各国で一般人（年齢層不明）を対象に1,000人と、各国のオフィスワーカー500人と総務部門500人の合わせて各国2,000人の声を集めた。

　調査の結果では、サステナビリティは「やってたらいい」ではなく「やらなければいけない」と捉えている回答が全体の61%を占めた。国別では、新興国の方が高く、中国76%、メキシコ72%、インド68%と全体平均を超えた。欧州でもフランス63%、ドイツ54%、英国53%と半数を超えた。米国は48%で一番低かった。

　サステナビリティが将来の従業員エンゲージメントの鍵となると答えた人も全体で58%。同じく新興国の方が高く、中国76%、インド75%、メキシコ70%。欧州ではイタリア61%、スペイン57%、フランス56%と比較的高かった。英国50%、米国47%とやや低く、ドイツは34%とかなり低かった。

　一流の人材はサステナビリティの高い企業でしか働かないという設問でも、新興国は60%前後と高い一方、欧米では40%前後の国が多かった。新興国では、一流の人材を採用するためにはサステナビリティが死活問題になってきている。また、新興国では、自社がサステナビリティに反する行動を採っている場合、Glassdoor等の企業採用口コミサイトに悪評を書き、対外的に警鐘を鳴らす人が60%ほどと高く、採用レピュテーションにも響いていた。特に、ミレニアル世代でその傾向は強かった。

【参照ページ】HP global study establishes sustainability as a new workplace standard for successful businesses
【報告書】Earth Day 2019: HP is reinventing ‘reuse’ and creating environmental, social impact

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所