グローバル大手ネスレ、ディズニー、ケロッグ、AT&T、ハスブロ等は2月20日から22日にかけ、グーグル傘下の「YouTube」への米国での動画広告掲載を全面停止したと発表した。米個人ブロガーが2月17日、YouTubeがソフトコア(性的描写が露骨ではない)な未成年ポルノ動画をレコメンドする検索アルゴリズムの欠陥を指摘する動画をYouTubeに掲載したことで、グローバル大手がYouTubeへの掲載を一時的に停止した。
今回の一連の動きは、ブロガーのマット・ワトソン氏が、YouTubeの検索アルゴリズムの欠陥を発見し、ソフトコアな未成年ポルノをレコメンドしてしまっていると公表。マット氏のYouTube動画では具体的な欠陥の内容を丁寧に説明した。この動画の視聴数はすでに300万を超えている。同動画で示されたソフトコア児童ポルノ動画の前には、ネスレやディズニーの広告動画が流され、広告料を支払わされていたことから、広告主が激怒した形。
YouTubeは2年前にも同様の事態を経験している。当時は過激主義や暴力動画に動画広告が流されたことで、P&G、AT&T等数多くのグローバル企業が動画広告掲載を停止。その後、YouTubeは再発防止を約2年かけて説明し、一時的に離れた広告主も徐々に戻ってきていた。
今回の事態を受け、YouTubeは2月19日、投稿者向けのコミュニティ・ガイドラインを改定。YouTubeの基準や不適切な動画については、投稿者に3段階で警告・機能制限する制度を導入し、それでも改善しない場合はアカウント閉鎖することも決めた。また、アルゴリズムの欠陥となったYouTube動画下のコメントについても、未成年が映っている動画ではコメント機能を封鎖し、問題となったコメントを投稿していたアカウント約400件を閉鎖した。また、当該動画の広告主についても、広告料約8,000米ドル全額を60日以内に返金するとした。グーグル経営陣も、顧客や広告代理店に対して説明に奔走することとなった。
【参考ページ】Nestle, Disney Pull YouTube Ads, Joining Furor Over Child Videos
【参照ページ】Introducing our new strikes system
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