【国際】ダウ・ジョーンズ、ESGインデックス「DJSI」の2018年銘柄入替発表。日本企業の新採用は6社

　金融インデックス開発世界大手S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは9月13日、Dow Jones Sustainability Induces（DJSI）シリーズの銘柄評価機関の役割を担っているRobecoSAMとともに、2018年のDJSIシリーズの年間分析結果および採用銘柄入れ替えを発表した。全構成319銘柄も9月13日に公表された。銘柄入れ替えは9月24日から有効となる。

　DJSIシリーズは、1999年に誕生して以来、ESGインデックスの老舗として存在感を示してきている。DJSIシリーズは最新のRobecoSAMの企業評価「Corporate Sustainability Assessment（CSA）」に基づき、年に1度銘柄入れ替えを行っている。今回実施されたCSAでは、評価体系の一つである「メディア・ステークホルダー・アナリシス（MCA）」が大幅に変更。RepRiskのリスクニュース等外部評価による悪評が立った場合の減点効果が大きくなった。また、新たに気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の観点やコーポレートガバナンスでも政府保有株やデュアル・クラス・ストックの観点が追加された。さらに2017年に追加された社会インパクト評価では、より実用的な視点からWBCSDの社会資本プロトコル（SCP）や自然資本プロトコル（NCP）の観点へと修正された。その他、財務影響の薄い項目が大幅に削除される等の変更もあった。

　DJSIシリーズには、先進国・新興国双方対象の「DJSI World」、北米地域対象の「DJSI North America」、欧州地域対象の「DJSI Europe」、アジア太平洋地域対象の「DJSI Asia Pacific」など8種類ある。その中でも最も注目を集めているのは、DJSI World。

　今年のDJSI Worldの銘柄入れ替えでは、セールスフォース・ドットコム、シュルンベルジェ、ディアジオ等の銘柄が新たに採用された一方、サムスン電子、バイエル、オーストラリア・コモンウェルス銀行が除外された。バイエルは、グリホサート製除草剤大手モンサントを買収した影響が大きいと考えられる。サムスン電子とオーストラリア・コモンウェルス銀行は、それぞれ各ローカルのDJSIシリーズには採用されている。

　DJSI Worldに新たに採用された日本企業は、双日、TOTO、ニコン、丸井グループ、野村総合研究所、NTTの6社。また、昨年に引き続き採用されたのは、ブリヂストン、本田技研工業、マツダ、伊藤忠商事、小松製作所、丸紅、三井物産、ナブテスコ、凸版印刷、積水化学工業、積水ハウス、大和証券グループ本社、野村ホールディングス、味の素、シスメックス、花王、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、損保ホールディングス、東京海上ホールディングス、三菱ケミカルホールディングス、第一三共、富士通、NTTデータ、コニカミノルタ、オムロン、NTTドコモ、ANAホールディングス、大阪ガス。日本企業の採用は合計34社で、昨年の32社から2社増えた。一方、昨年採用されていたが今年採用されなかったのは、ベネッセホールディングス、国際石油開発帝石、カシオ計算機、日立製作所の4社。昨年外れた企業ではTOTOのみ復活。日産自動車、イオン、パナソニック、富士フイルムホールディングスの4社は今年も外れた。

[2018.10.22修正]
日立製作所が採用企業に含まれていたが、今年は採用されなかったため修正した。

【参照ページ】Results Announced for 2018 Dow Jones Sustainability Indices Review
【メソドロジー変更】RobecoSAM 2018 Methodology Update
【メソドロジー】MSA Methodology Guidebook

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所