Skip navigation
サステナビリティ・
ESG投資のニュース
ログイン 会員登録
時価総額上位100社の96%が
Sustainable Japanに登録している。その理由は?

【国際】国際オリンピック委員会、海洋プラスチック問題に対処。2024年パリ大会から適用か

【国際】国際オリンピック委員会、海洋プラスチック問題に対処。2024年パリ大会から適用か 1

 国際オリンピック委員会(IOC)は6月4日、海洋プラスチック問題に対処する国連環境計画(UNEP)の「CleanSeasキャンペーン」に参加し、IOCと世界中のオリンピック大会で使い捨てプラスチック製品の利用を禁止する計画を打ち出した。同時に、各国際スポーツ団体にも参加を呼びかけ、すでに7団体から賛同を得た。

 IOCは2016年に組織運営及び大会運営に適用する「Sustainability Strategy」を策定。その中で、気候変動、労働、モビリティ、調達と資源管理、インフラと自然の5分野で取組事項を定めている。その中で、今回の「CleanSeasキャンペーン」への参加は、調達と資源管理の一貫。IOCは、「Sustainability Strategy」を全面的に適用する大会を、2020年東京大会ではなく、2024年のパリ大会からとしており、今回のCleanSeasキャンペーンも2020年東京大会には全面的には反映されない模様。

 今回、IOCとともにCleanSeasキャンペーンに参加した7団体は、国際セーリング連盟、国際トライアスロン連合、国際サーフィン連盟、国際アイスホッケー連盟(IIHF)、国際陸上競技連盟(IAAF)、国際ゴルフ連盟(IGF)、ワールドラグビー。各々、海洋プラスチック問題に対処するため、リサイクルの促進や啓蒙活動を展開していく。

 ドイツ、スペインやオセアニア地域の20の国内オリンピック委員会も、CleanSeasキャンペーンに参加。さらに、IOCのトップスポンサーのうちコカ・コーラ、P&G、ダウ・ケミカルの3社もCleanSeasキャンペーンに参加した。

 2020年東京オリンピックは、IOCのサステナビリティ戦略が公式に適用される前の最後の夏季オリンピックとなる。海洋プラスチック問題に一丸となって取り組む姿勢を見せなければ、古いオリンピックの「レガシー」としてオリンピック・ムーブメントの歴史に名を刻むことになる。2020年東京オリンピックの公式スポンサーにも重い責任がのしかかる。

【参照ページ】IOC TEAMS UP WITH UN ENVIRONMENT FOR ITS CLEAN SEAS CAMPAIGN
【参照ページ】Olympic movement joins CleanSeas campaign and commits to #BeatPlasticPollution
【機関サイト】CleanSeas

製作者

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所

この記事のタグ

Sustainable Japanの特長

Sustainable Japanは、サステナビリティ・ESGに関する
様々な情報収集を効率化できる専門メディアです。

  • 時価総額上位100社の96%が登録済
  • 業界第一人者が編集長
  • 7記事/日程度追加、合計11,000以上の記事を読める
さらに詳しく ログインする
"【ランキング】2019年 ダボス会議「Global 100 Index: 世界で最も持続可能な企業100社」"を、お気に入りから削除しました。