【アメリカ】環境問題はテロやエボラ出血熱よりも脅威

米国のマーケティングリサーチ会社Tiller社の調査によると、米国人の5人に3人が2015年の目標に「より環境に優しい生活」を掲げているという。同社の調査によれば、米国人は健康やよりよい暮らしに対する長期的な脅威として「気候変動や環境問題」を最も多く挙げており（45%）、「テロ」（35%）や「エボラ出血熱のような疫病」（21%）よりも高かったとのことだ。

この調査は環境問題に対して懸念を抱き、個人としての責任を感じている米国人が増加していることを証明している。2007年時の49%、2009年時の53%に比べ、2014年は回答者の60%が新年の目標に「より環境に優しい生活」を掲げ、約83%の米国人が2015年は環境に優しい生活を実現するための機会をより追求するつもりだという。

Tiller社のCEOを務めるRob Densen氏は「ほとんどの米国人にとって環境問題が主要な懸念となってきていることは疑問の余地がなく、環境を気にするべきかどうかということよりも、何をするべきか、ということに関心が移ってきている」と語る。調査のポイントは下記の通り。

次世代に対する懸念

未だ米国人の11%は地球温暖化を否定しているものの、58%の人々はここ数年で懸念は増加していると回答している。また、回答者の60%が「環境はとても深刻な状況にあり、大きな被害は避けられない」と考えており、85%は子供達に「よりきれいでより持続可能な世界を残すことが親として最も大きな責任の一つだ」という意見に同意している。

環境問題により敏感な女性

同調査では、男性よりも女性のほうが環境に対する懸念を強く抱いていることが明らかになった。「環境はとても深刻な状況にあり、大きな被害は避けられない」という意見に同意した女性は男性の52%を上回る64%に上った。また、女性は「環境に優しい暮らし」の追求にも男性より積極的で、エネルギーの利用を節約する、ショッピングに自分のバッグを持っていくなど、日々の行動により重きを置いていることも分かった。「一人の力が環境にもたらす影響は限られているのだから、環境に優しい生活に移行しても意味はない」という意見に同意した女性は5分の1しかいなかった（男性は32％）。

企業の環境活動に対する現実的な目線

米国人の78％が「企業は環境に配慮した行動をとる責任がある」という考えに同意しているが、調査回答者の多くは、企業は利他的な動機ではなく規制や競争上の理由から環境活動に取り組んでいると考えており、企業による環境への取り組みは環境への懸念そのものが動機となっていると考えている回答者は21％しかいなかった。

また、今回の調査では実際に企業の環境活動は競合優位性につながることを示しており、米国人の78％が社会・環境の責任を果たしている企業から商品を購入することは重要だと考えていることが分かった。製品やパッケージが環境にもたらす影響への懸念から商品の購入をやめた経験があると回答した人も43%に上った。

さらに、今回の調査結果は企業が環境面においてリーダーとなるための一つの興味深い示唆も提示している。回答者の75％は「より環境に優しい生活をしたいものの、それを実践するにはコストがかかりすぎる」と回答しており、企業は環境に対する配慮だけではなく価格面における競争優位性が重要であることを示している。

今回の調査結果には、米国の個人レベルでの環境意識の高さが明確に現れている。様々な環境問題が顕在化している昨今、次世代によりよい環境を残すためには個人レベルでの意識の向上も重要だ。

【リリース原文】Americans Believe Environmental Issues Pose Greater Long Term Threat To Their Health and Well Being than Terrorism or Global Epidemics like Ebola
【企業サイト】Tiller LLC